日本の若年層の健康格差が懸念されています。
そもそも健康格差とは生まれた家庭や就業している仕事の業種によって寿命や病気のリスクに格差があることを指しています。

ある男性が就労支援プログラムを経て就職したのですが、病気になってしまい失意の中治療をすることになったということがありました。

健康格差とは

日本の若年層の健康格差が懸念されている…それななぜ?についてのイラスト
人間の生まれてくる家庭や環境は全く同じものがありません。

裕福な家庭に生まれた子供もいれば経済的に厳しい環境にある家庭に生まれた子供もいます。

また同じ小学校でも中学校でも学ぶ環境は全く同じにはなりません。

こうして人生を重ねていく毎に人は公平・不公平を感じていきます。


こうした中、ある記事では無職期間が長かった男性が終章支援プログラムに参加し、ほぼ希望通りの就職をすることになりました。

しかし病気になってしまい、働くことができなくなってしまったということを紹介していました。

そしてこの記事では無職期間が長かった人の場合、同じ年代でも働いている人と比較して健康状態が悪いのではという仮説が立てられたのです。


このように生まれ育った環境はもちろん、同じ年代でも就労している期間の違いなどから健康格差と呼ばれる健康状態の違いが表れてくるのです。

健康診断の重要性

企業などに雇用されている人は健康診断が義務付けられています

しかし小さい企業や自営業の人の場合には健康診断を何年も受けない人も多くなっています。

また無職の人の場合、企業での健康診断を受けることはできません。
また経済的にも余裕がない状態であれば自治体が行う健康診断も受けることが難しい状況です。


そうなると同じ世代でも企業で定期的に健康診断を受けている人と無職などの理由で健康診断を受けていない人を比較した場合、無職の場合は健康状態が悪いと言えます。

健康診断を受けることで病気の早期発見や治療につなげることができるのですが、その機会がない場合、病気を発見することができず、結果健康状態が悪化することになります。


このように置かれている環境が異なることで同じ年代でも健康格差が生じることが分かります。

健康格差をなくすためには

健康格差をなくすためにはどの年代でも最低年に1度は健康診断を受けることができる環境を作り上げることが必要不可欠です。

就業しているから健康診断を受けることができるのではなく、無職であっても経済的に余裕がない状態であっても健康診断を受けることができるような補助をする等の支援策が必要です。


生まれ育った環境などで健康格差が出ることもあるでしょう。

しかしそれ以外にも就業の有無などの社会的要因での健康格差がなくなるような支援策を立てて、将来を担う若者たちの健康管理をするべきではないでしょうか。



2016年9月23日 17:00