介護の現場でもＩＴ技術の導入が進みつつあります。介護ロボットの導入などは既にニュースなどでお馴染みになっていますが、それらのロボット機器を使って高齢者の生活情報を収集、ビッグデータとして活用しようという試みが始まっています。
ビッグデータを活用で、介護現場でなにができるのでしょう？また、それのもたらす問題点はあるのでしょうか？

新しい見守りシステム「ネオスケア」

ビッグデータ導入の試みが介護の現場でも「ネオスケア」についてのイラスト

2015年10月、ＮＫワークスの開発した「ネオスケア」が介護施設向けに発売となりました。ネオスケアは行動予測型見守りシステムと呼ばれるもので、赤外線を用いた距離センサーによって、転倒などの異常をいち早く発見する見守りシステムです。ＰＣサーバーを介し、スタッフの持つ端末へ情報を送って高齢者の異変を知らせます。予兆動作の段階でも検知できるため、転倒事故は未然に防ぐことができそうです。
実際、3か月間に及ぶ実証実験では転倒回数は半減、無駄な駆けつけも減り、介護スタッフの作業量も3割減となったという結果がでています。これまでの介護現場では
要観察の入居者さんがいた場合、スタッフの訪室回数を増やすなどして様子観察、安否確認をおこないます。コール要請があった場合、スタッフが駆けつけるわけですが、緊急性の有無がわからず、同時に複数のコール要請があった際、どこを優先するべきかの判断がつきにくいということもあります。また、対応状況がわからないため、１つのコール要請に対し複数のスタッフが駆けつけてしまうということも起こっています。
センサーマットでは、利用者さんがまたぐなど踏まずに通ってしまい、離床を失報することも実証実験によって、これらの改善がみられたわけです。

見守りシステムから情報を集積

とはいえ、ここまでなら、従来のセンサーの高性能、多機能版といったところですが、将来的には高齢者の生活動作をより詳細にモニタリングし、クラウドにデータ集積、利用していこうというビジョンが描かれています。
これまで高齢者の体に起こっている微妙な変化を発見するのに、介護スタッフの観察力や“気づき”に頼っていました。将来は蓄積されたデータを利用し、廃用症候群の予兆などを早期に発見、対応することが可能になります。

情報の共有とプライバシー保護

一方で課題としては、１人の高齢者には、家族、介護スタッフだけでなく、医療、ケアマネジャー、リハビリ、行政など、様々な人、専門職が関わっています。在宅介護を受けている人であれば、もっと多いかもしれません。
将来、それぞれでデータを共有し、高齢者の支援に生かしていくことになると思われますが、データの共有、活用には個人情報保護の問題もあり、活用できるはずのデータが共有できないということも考えられます。
技術開発が進む一方で、法整備や仕組み作りにも力を注ぐ必要があります。